• 熊澤剛

Combine(統合)は試行錯誤。


ECRSで進める業務変革。

前回の記事では、最初に行うべき(1)Eliminate(排除)について、先ずはペーパーレスから始めることをご提案させていただきました。


次に行うのは(2)Combine(統合)とされています。

(1)Eliminate(排除) できなかった複数の業務について、一緒にできないかと考えることです。

Combine(統合) の主な目的は、対象業務の頻度(回数)の削減や効率化にあり、副次的にいわゆる組織の縦割り弊害を解消する効果があります。


例えば会議。最低限必要なものに絞り込んだ会議について、参加者やテーマを鑑み、いくつかの会議を統合することで、会議の数が減り、参加者はその時間を別のことに割り当てることができるようになります。


例えば複数拠点の事務業務。同じ業務を拠点毎に実施しているような場合、業務をどこかの拠点に集約し統合することで、効率化を図るとともに、拠点毎に微妙に異なった手順が標準化されるというメリットもあります。

いわゆる縦割りの弊害=ローカルルールの廃止に繋がるということです。


大規模になれば、社内の複数部門で対応していたお客様からの電話やメールでの問合せ・注文の受付業務を、外部のコールセンターベンダーに統合して委託してしまうといったソリューションもあります。


このように事例を紹介すると、Combine(統合)は素晴らしい!どんどんすすめるべき!となりそうですが、私の経験ではCombine(統合)とSplit(分割)は繰り返されることが多く、むしろ何でもかんでもCombine(統合)というのは反動が大きいと考えています。


先の会議の例では、会議を統合した結果、1回の会議が半日かかることとなってしまったりしたら、むしろ参加者のスケジュール等が難しくなり、出席率の低下などの弊害を生む可能性があります。


また、組織論になってしまいますが、例えば営業組織を顧客の業界単位で編成するのか、自社の製品・サービス単位で編成するのかというのは古くからのテーマです。

どちらにもメリット・デメリットがあり、企業は自社および顧客、市場の状況を鑑み、戦略に従って組織を都度改編しながら対応しているのが現状ではないでしょうか?


Combine(統合) は無理のない範囲で、まずはゆるめに開始して、発生した課題を丁寧に解消しながら、より大きな統合を目指すような進め方を推奨いたします。

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