働き方改革の第一歩は業務の見える化から。
でも、その目的は様々です。
誰が何をやっているのかの把握がメインだったり、手順の重複や無駄などを発見する為だったり。
全てを網羅的に確認しようとすると、調査票方式の場合は、担当者に膨大な事項を記入していただくこととなります。
普段の業務で忙しい中、もちろん調査票には提出期限もあります。
結果、意図するしないに拘らず、漏れや省略などで書ききれないことが生じます。
これは仕方がないことなのです。先にもお伝えした通り、GiiDでは「誰もが自分の業務について、いつでも他人が求める形で説明できるわけではない」からと考えているからです。
そうした調査票を分析して、見える化を進めると何が起こるでしょう？
そうです、見える化された結果にも抜け漏れが生じるのです。
見える化された結果は、目的に応じてある程度抽象化されています。
なので、大筋で間違っていなければ、よほど詳細なレビューを行わないと、その抜け漏れに気が付くことは難しいのです。
働き方改革では、見える化の結果に基づいて、業務変革を検討して行きます。
見える化はそうした活動の基本を為す地図のようなものなのです。
地図に抜け漏れがあったら、正しい目的地にたどり着くことができるでしょうか？
また、個々の調査結果は、その後の業務変革でも基礎情報として活用されます。
見える化が地図作りとすれば、個々の調査結果は地図上のそれぞれのお店の情報のようなものです。
ここに不足があれば、もう一度調べ直さなければなりません。
こうしたリスクや、そのリカバリーの為の再調査などのリワーク、そのリワークで生じる活動の遅延などを考えると、見える化の調査はインタビュー形式で進めた方が結果的に安く早く済むのでは？というのが、GiiDの考え方なのです。